葬儀
冠婚葬祭の一つ、葬儀（葬式）は、故人を弔うとても大切な儀式です。
しかしその葬儀（葬式）には、宗教・宗派によって違いがあるのですが、近年では宗教観・・・特に「いのち」についての考え方の違いや経済的な事情などによって、さらにその形は多様化しております。
ここでは、そのような「葬儀（葬式）」について、関してよくあるご相談の中からピックアップした情報を解説していきます。
一般的な葬儀
一般的な葬儀とは、信仰しいている宗教・宗派に則った形式で行うものです。
そのため、当然ながら日本で広く行われるのは、「仏式葬儀」です。
宗派によって違いはありますが、日本の葬儀の9割はこの仏式葬儀といわれています。
僧侶が読経し、お焼香を行うことが特徴的で、「通夜」「葬式」「告別式」の流れ出行われます。
このような「宗教・宗派」に則った形式で行う葬儀の方法には、他に神式葬儀（神道）、キリスト教葬儀（キリスト教：宗派によってやはり違いがあります）などがあります。
日本では滅多に見かけませんが、他の宗教を信仰している場合はその宗教（例えばイスラム教やヒンドゥー教など）にも、それぞれの形式の葬儀の方法があります。
家族葬
家族葬とは、近親者の他に、ごく近しい友人や知人も参列し、通夜・告別式を行った後に参列者が（ほとんどの場合は全ての参列者）火葬場へと共に行く・・・と言う形の葬儀方法です。一般的な、親族一同を集めたり、故人に関わった多くの人を集めて行うような大規模なものですが、こちら規模が小さくなります。
また、宗教的な形にとらわれずに行うことが一般的であり、家族への経済的負担を軽くすることが出来ます。
自由葬
自由葬とは、宗教の形式にとらわれることなく自由に葬儀のスタイルを決めることが出来ます。
宗教に則った葬儀の方法ではないため、葬儀の流れをしっかりと決める必要があるため、あまり一般的ではありません。
しかし近年では、このような形式で葬儀の内容を決めておき、「自分らしい葬儀」を執り行うケースが増えてきました。
自由葬を希望される場合、遺言書で定めたり、葬儀の生前予約を行っておきましょう。
自治体によって行われる葬儀
あまり知られていませんが、地方自治体（市・区など）では葬儀社と提携しており、比較的低価格で簡素な葬儀を執り行うことが出来ます。
死亡届を提出する際に、市役所や区役所などへ「市民葬をしたい」と申し出れば、誰でも利用することが可能です。
簡易的な葬儀
一般的な葬儀では、「通夜」「葬式」「告別式」の順番で行われますが、これは法律で決められていることではないため、もっと簡素化された葬儀の方法もあります。
まずは「無宗教葬」です。
この葬儀形式では僧侶や司教などの宗教者を招かずに、自由な形式で葬儀を執り行う方法です。
葬儀と言う方法ではなく、告別式や追悼式と似た形式で服装にも制限がなく、ホテルなどの場所で「お別れ会」のようなパーティー形式のような形式で執り行われることもあります。
次に「直葬」です。
この形式では、近親者のみが参列し、葬儀を行わずに火葬のみを執り行います。
「経済的な負担をかけたくない」と言う想いから、このような形式を取るケースが増えてきていますが、親族や知人に対して葬儀を執り行わないことをしっかりと連絡し、理解を得ておく必要があります。
個人葬と社葬
個人葬とは、遺族が主催となって執り行う、一般的な葬儀の事を指しています。一方の社葬とは、遺族ではなく会社が主催で執り行う葬儀の事を指しています。
社葬についてはあまり耳馴染みがないかもしれませんが、例えば企業の重役（社長や会長）が亡くなった場合などや社員が殉職した場合などに執り行われることがあります。
また、親族と企業が合同で行う場合や、複数の団体が合同で行う葬儀の形式を「合同葬」と言います。
散骨について
時折「散骨したらトラブルになった」と言う事例があります。
主には「納骨方法を巡っての遺族間でのトラブル」や「散骨した地域住民や地主とのトラブル」などになります。
●納骨方法を巡っての遺族間でのトラブル
故人が生前に周囲に希望を伝えていたとしても、遺言書に明記されておらずに遺族間で、「納骨をしたい親族」と「散骨したい親族」に分かれた場合などに起こります。
このようなトラブルを無くす為には、遺言書に「お骨」をどうするかについて明記しておくことが重要です。
●散骨した地域住民や地主とのトラブル
「散骨」について明確に定義した法律はないのですが、全くの他人が住んでいる地域（私有地や水源地など）や経済活動を行っている地域（畑や漁場など）での散骨は、周辺住民の感情問題に発展することがあります。
地方自治体によっては「散骨」に関する条例を制定しているところがあるため、注意が必要です。また、非常に定義は曖昧なのですが、「節度の無い散骨」は刑法190条の「死体（遺骨）遺棄罪」に該当することがあります。
海外などで散骨を行う場合でも同様、その国によっては法律で定められていることがあるため、無闇に散骨をすることでトラブルの種になります。
「散骨」は一度行ってしまうと、ほとんど取り返しの付かないことになります。このような問題をなくすためにも「散骨」を行う場合は事前にしっかりと調べておくと同時に「お骨」をどうするかについて決めておくことが大切です。
生前予約について
近年増えているのが、この「生前予約」です。これは、自分の葬儀の形を自分で生前に決めておくものです。
この生前予約のメリットは、様々あります。
●自分の葬儀を考えることで、「今の人生」を大切に生きることができる
自分の葬儀を考えることは、自分の人生の最期を考えることです。
そして、自分の人生の最期を考えておくことで、残された時間がどれほど大切かを知り、その時間を最大限有意義に過ごすきっかけにつながります。
●葬儀内容について、自分自身で細かく決めておくことができる
生前予約では、自分の葬儀内容について深く考えることができます。
そのため、本当に自分の葬儀内容を執り行ってくれる葬儀社を見つける時間を作ることが出来ますし、予算や葬儀の細かい内容まで、徹底的にじっくりと自分で決めておくことが出来ます。
●自分のメッセージを家族に遺すことができる
遺言書において、自分のメッセージを遺すことはできます。
しかし、葬儀の場などにおいても家族にメッセージを残しておくことは出来ます。
何より、生前にきちんと準備しておき、家族にトラブルの種を残さないようにすることこそが、遺された家族に対する最大のメッセージになるのではないでしょうか？
●親族に葬儀の面倒ごとを任せる必要が無い
ご不幸時は、遺されたご家族様の判断能力は極端に低下します。
その時になって、「どこの葬儀社へ依頼するのか？」「葬儀の内容をどうするか？」
「葬儀にどれだけの費用をかけるか？」「誰を呼ぶか？」など様々な仕事をご家族様が考え、進めていくのはとても大変なのが現実です。
そのような大仕事を事前に自分で準備しておくことで、ご家族様に手間をかけさせず、経済的な不安も与えず、負担を軽減していただくことが出来るようになります。
自分自身で葬式の内容や散骨を希望することはできる？
基本的に、葬儀の内容やお骨をどうするか？については、遺言書で明記しておくことで自分の希望通りに執り行ってもらうことが出来ます。
自分の最後をしっかりと決めておき、その内容通りに執行してもらうには、遺言書等の事前準備が本当に大切になってきます。
「お葬式は事前に計画したい」～葬儀のご相談～
葬儀は、故人を弔うとても大切な儀式です。近年では、生前に自分を送り出して欲しい葬儀のスタイル決める生前予約が増えてきています。
法律事務所アルシエンでは、ネットワークを駆使して最適なプランをご案内いたします。
その他、信頼できる葬儀会社の紹介や式場見学はもちろん、葬儀内容についての遺言書への盛り込みなども行っております。さらに、お葬式に関するもっと具体的な内容までご相談いただくことも可能です。
